目次
組織・人事コンサルタントとは
クライアントが抱える、組織的・人材的問題を解決するコンサルタントのことを言います。
ネット等で検索しても、どのような業務内容なのか分からない方も多いと思いますが、
各企業に必要とされる業種であり、これからの時代に重要性が増していく業種です。
今回のコラムでは、「組織・人事コンサルタントの仕事内容や、求められるスキルなど」について記述したいと思います。
組織の種類について
では、組織・人事コンサルタントという職業をイメージしやすくするため、まずは「組織」と「人事（労務）」という用語について解説したいと思います。
まずは「組織」の種類について、基本的な三つの内容について記述します。
事業部制組織
業務内容（商品やサービス）ごとに事業部を作成する組織のことです。
事業部ごとに意思決定をするため、上層部への確認を必要とせず、迅速に業務を進めることが出来ます。
しかし、事業部ごとに行動を起こすため、会社全体での目標や目的の統一、達成が難しいです。
また、事業部ごとに同様の業務を行っている部門が存在しているため、維持・管理コストが増加します。
機能別組織
トップの下に、「営業・製造・人事」など各部門がそれぞれの業務内容や機能を分割化し単位化し、ぶら下がっている組織形態のことです。
各部門に特化した人材の育成をしやすく、組織の性質上、トップが組織内の把握をしやすいため、組織全体を考慮した意思決定が容易であり、効率的な事業運営を可能とします。
しかし、各部門がトップ（上層部）の決定を必要とするため、意思決定と実行に時間がかかります。
また、部門ごとのリーダーの育成はしやすいですが、各部門を横断して統括する能力が必要であるマネジメント人材の育成は難しい側面があります。
チーム制組織
あるプロジェクトのために、短期的に集められ、構成されたチームで事業を進めていく組織のことです。
単発のプロジェクトのために集められるため、異なった専門性を持つメンバーで組織されます。
専門性をもった少数のメンバーが、短期的・集中的に業務遂行をするため、達成スピードが速い特徴があります。
しかし、プロジェクトごとに集められ解散するので、知識や経験・ノウハウ等の蓄積と継続には向いていません。
会社ごとに上記のような組織があり、会社によってはさらに細かく複雑な場合も多いので、どのような会社組織なのか把握することが重要です。
人事(労務)とは
「人事」と「労務」という用語は幅広く使われていますし、その業務内容も似ていますが、厳密には違う業務です。
ですので、次に「人事」と「労務」について、業務内容と違いについて記述したいと思います。
人事
社員と直接関わる業務のことをまとめて言います。
新卒や中途採用活動・面接の実施・OJTやOFFJT等の社内研修の実施等のことで、社員個人を対象にした業務が多いです。
経営資源である「ヒト」を最大限に有効活用し、会社の業績アップにつなげることを目的とします。
労務
入社してから退社するまで、社員が働きやすい環境を作るための業務のことです。
給与計算・就業規則等社内規程の作成、等が含まれ、会社全体を対象にした業務が多く、労働生産性を上げることで、会社の業績アップにつなげることを目的とします。
人事も労務も、大きく分類すると社員（ヒト）に関する業務なので、会社によってはまとめた部署にすることが多いです。
組織・人事コンサルタントの業務内容
上記２と３より、組織と人事について理解が進んだと思います。
では、実際に組織・人事コンサルタントはどのような業務を行っているのか、ここからは具体的内容について記述します。
組織・人事コンサルタントの業務は大きく分けると二つあります。
社員の評価制度・賃金制度の作成と改訂
現在在籍している社員を中心とした業務内容です。
会社業績向上のためには、「社員の満足度を上げ、会社への帰属意識を高める」ことが解決策の一つになります。
そのために、各社員の頑張りをきちんと評価出来る制度や、その頑張りに報いる賃金制度を作る必要があります。
正当な評価をされない社員のモチベーションが下がることは当然のことです。
また、社内教育など人材の育成もこちらに当てはまります。
社員採用・退職社員のコンサルティング
こちらは、「将来の社員」と「過去の社員（退社）」向けの業務です。
社員の退社については、手続き等の進め方や、考え方の食い違い等で大きなもめ事になりやすいです。
こういったもめ事は、評判を落とすことにもつながりますので、丁寧に行わなくてはいけません。
採用は「クライアントの組織維持や成長、発展の礎」となる業務ですし、
退職は「クライアントの評判が落ちるきっかけ」になりやすい業務です。
どのような会社にも必要な業務で、この部分のみ依頼されることも多いです。
組織・人事コンサルタントの必要性と重要性
現在、各企業で人材不足が大きな問題になっており、「人手不足倒産」に追い込まれてしまう会社さえあります。
しかし上記業務を行う事によって、在籍社員の満足度が上がり離職率が下がる効果が見込めます。
また、このような制度や仕組みがある会社は求職者の人気が高くなり、優秀な人材を採用することが容易になります。
このことから、優秀な人材が長期的に多数在籍することになりますので、
結果的に、クライアントは大きな利益を得ることが出来ます。
組織・人事コンサルタントに向いている人
組織・人事コンサルタントになるために、特定の資格が必要ということではありませんが、向き・不向きがあります。
物事を深く考える方
クライアントが、その業界特有の問題を抱えている場合があります。
その場合、業界では当たり前・常識になっていることについて、「当たり前・常識なら仕方ない」ではなく、疑問をもって考えることが出来る方が向いています。
物事を上手く言語化できる人
問題解決のためには、組織内の大勢の人が「問題解決後のイメージを共有する」ことが重要です。
イメージを共有するため、様々な社員に分かりやすく・行動を起こしやすい言葉で、問題への解決方法を伝える必要があります。
上記の能力がある方は、組織・人事コンサルタントに向いている方と言えます。
組織・人事コンサルタントとして必要なマインド
謙虚さと柔軟性
まず、計画作成段階においては「謙虚さと柔軟性」が必要です。
クライアントが抱える問題に対する解決のアプローチには、唯一の正解があるわけではありません。
クライアントの風土や理念、在籍社員など背景が全く違うのですから、クライアントと綿密にコミュニケーションを取り、解決のためのアプローチを作成する必要があります。
ブレない強い意志
そして、計画実行段階においては「ブレない強い意志」が必要です。
計画を進めると、途中で困難な壁に突き当たることがほとんどです。
その場合に、安易な妥協をしてしまう方はこの職種に向いていません。発生した壁に対して前向きに対応し、解決する強い意志が、良い結果をもたらします。
組織・人事コンサルタントの年収
現在の日本社会は、今までの会社運営を継続しては上手くいかない、という転換期を迎えています。
つまり大企業から中小企業まで、多くの問題が潜んでいるということです。
その問題を解決するコンサルタントの一つが、組織・人事コンサルタントであり、自分自身の経験や能力をアップさせればそれに比例して年収も上昇していきます。
組織・人材コンサルタントには、「年収一千万円を超える方」が多く存在します。
クライアントに最適な提案を行うことができ、クライアントに利益をもたらすことができれば、高額な年収を得ることができます。
待遇面も魅力的な職業である「組織・人事コンサルタント」を目指してみるのはいかがでしょうか。
終わりに
今回は、「組織・人事コンサルタントの仕事内容や必要なスキルなど」について記述しました。
上記したように、組織・人事コンサルタントは、これからの時代、多くの会社に必要な職種です。
組織・人事コンサルタントに興味のある方は、ぜひ、当コラムの内容を参考にしてみてください。
組織・人事コンサルタントとして、あなたの経験を活かしてみませんか？
- 会社員で副業を探している
- 週に１、２日だけ稼働できる案件を知りたい
- 組織・人事コンサルタントに興味がある
- まだ仕事を受けることは考えていないけど、どんな仕事があるのか知りたい
- 働く場所にとらわれずリモート案件を探したい
そんなコンサルタントの活躍を「コンタクトアース」は応援しています！
活躍の場が広がる無料登録に必要なのは、名前、メールアドレス、電話番号だけなので簡単にできます。
あなたも「コンタクトアース・マッチング」に登録してみませんか？
記事に関する情報は筆者のLinkedInから確認できます。
組織・人事、DXに関わるコンサルタントやエンジニアの方へ無料登録はこちら
✔全案件が完全リモート／高単価の案件多数 100万円以上の案件が80％以上
✔週1回～フルタイムまで自分で稼働日数を選べます。
✔働きたい時にすぐ働けて、最短2日で仕事に入れます。
✔本サービスの仕事はDX案件に特化
コンサルタント、DX人材をお探しの企業・教育機関様はこちら↓↓
