ヘルステックとは？関連する国内企業とアメリカ最先端の企業を併せてご紹介

クラウド、AI、IoTなどのテクノロジーと予防、医療、介護などのヘルスケアを組み合わせた「ヘルステック」をご存知でしょうか？

日本としても、マイナンバーカードを活用した、電子処方箋や医療機関で患者の診療情報を確認できる仕組みの構築を急ぐなど、ヘルスケアとテクノロジーをくみあわせる動きが官民それぞれ非常に活発となっています。

一方、アメリカのヘルステック企業は最先端のテクノロジーを活かして患者と医療従事者をサポートするサービスを多く展開し、その市場規模はなんと3兆円を超えるとの調査も。

本記事では、ヘルステックの基本に触れながら、日本、アメリカにおけるヘルステック企業の事例をご紹介致します。ぜひ参考にしてみてください。

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1 ヘルステックとは？基本をおさらい
2 ヘルステックの市場規模
- 2.1 国内ヘルステック市場規模
- 2.2 アメリカのヘルステック市場規模
3 ヘルステック国内企業4選
4 ヘルステックに強いアメリカ企業3選
5 ヘルステックは世界中で重要視されている
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ヘルステックとは？基本をおさらい

ヘルステックとは「Health」(健康)と「Tech」(テクノロジー)を掛け合わせた造語です。AIやアプリケーションなどのテクノロジーを用いて医療分野の課題を解決する企業、技術を総じて指します。近年では、ヘルスケア関連のベンチャー企業と各自治体が連携してアプリを制作したり、AIを利活用した在宅介護者の支援サービスが開発されるなど、ヘルステックは医療分野の課題解決に期待されています。

身近な例で言えば、体重計とスマートフォンが連動し、日々のデータからAIがユーザーに適したアドバイスを提示すること。こちらもヘルステックの一つと言えます。

出典：）NTTコムウェア株式会社

ヘルステックの市場規模

日本は超高齢化社会へと進み、2065年には2.6人に1人が65歳以上になると推計されています。ひっ迫する医療費の増大、健康・福祉分野の問題がこれからさまざまな形で発生すると言われています。ヘルステック市場はそうした課題を解決するために世界中で注目を浴び、近年研究が盛んに行われている分野の一つです。ここでは、日本とアメリカのヘルステック市場の市場規模を見ていきましょう。

国内ヘルステック市場規模

株式会社富士経済が調査したヘルステック・健康ソリューション関連の国内市場は2017年2000億円に対して、2022年には3000億円の見込みになると発表しました。こうした背景には、政府主導によるストレスチェックの義務化、企業による健康増進の働きから、従業員のヘルスリテラシーの増加などが関係しています。

参照：）企業による従業員向けサービスで需要増加が期待されるヘルステック・健康ソリューション関連市場の調査結果

アメリカのヘルステック市場規模

京府医大誌の「医療における ITヘルステック市場の成長とトレンド」によると、米国のヘルスケア市場は3兆円規模になるとされています。近年の米国では医師がスマートフォンを使用して診察、遠隔医療が普及しています。世界中50億人の内、半分がスマートフォンを所要し、ヘルスケアにおけるニーズに対応するために、さまざまなモバイルアプリケーションが登場しヘルステック市場は大きく進歩しました。

また、GAFAを始めとしたメガIT企業もこぞってヘルステック市場に参入しています。例えばappleが提供するapple watchは高い心拍数や低い心拍数を常にモニタリングすることができます。昔は、胸部で心電図を計測していましたが、腕時計型デバイスでチェックすることが可能になりました。

参照：）医療における ITヘルステック市場の成長とトレンド

ヘルステック国内企業4選

株式会社リーバー

株式会社リーバーは、いつでもどこでも医師と診断ができるアプリ「LEBER(リーバー)」の開発・運営を行っています。コロナ禍により、多くの情報が飛び交う中、365日24時間スマホで手軽に医療相談ができるアプリ「LEBER」を茨城県在住の120万世帯対象に無料提供を開始しました。

外出自粛や感染リスクを考え、クリニックや病院に行きづらい方でも「気になる症状」が出たときに医師に相談ができるというもの。日本最大級の医師ネットワークを活用し、最短3分で対応、医師による的確なアドバイスを受けることができます。医療×モバイルを実現した企業の一つです。

参考：健康・福祉分野に課題（ヘルステック活用による課題解決事例）
：LEBER

Ubie株式会社

Ubie株式会社は、医療機関向けに「AI問診Ubie(ユビー)」を提供しています。2021年時点では400を超える医療機関と全都道府県への導入を達成。使用ユーザーも100万人を突破しています。

医師による問診業務はトータル1/30の時間にまで軽減、カルテ記入業務も削減され帰宅時間が2時間も早くなったとの声も上がっているようです。また、AI問診Ubieは、新型コロナウイルス対策にも有効活用されています。自宅での事前問診やタブレット利用による来院後の問診を行うことで、感染が疑われる患者との接触リスクを低減させ、院内感染リスクを減らす効果が期待されています。

参考：ユビー

株式会社エクサウィザーズ

株式会社エクサウィザーズは、介護や医療などが抱える社会課題に対して多くのサービスを提供しています。例えば、深層学習エンジンを活用し、人の動作解析や身体情報を専門家の知識と組み合わせて、それぞれの人に対して将来の健康リスクを評価するサービスです。

動画コミュニケーションアプリ「ケアコチ」を活用し、在宅での運動プログラムの配信やAIを利活用した在宅介護者の負担を減らす専用アプリを提供しています。鎌倉市や福岡市などの自治体との連携も行い、地域が抱える医療課題の解決に精力的に活動されています。

参考：）株式会社エクサウィザーズ

株式会社Rehab for JAPAN(リハブフォージャパン)

株式会社Rehab for JAPANは、デイサービス向け機能訓練ソフト「リハプラン」を運営しています。コロナ禍により、高齢者の運動量低下によるフレイル(身体の虚弱)の進行や孤独の不安、介護職員の3密による不安や離職、休職をする職員の増加など介護現場における課題が浮き彫りに。

そこで、オンライン会話ツールを活用し、高齢者にいつでもつながる安心や介護職員の働き方の多様性を生むための活動を行い、2020年には、フレイル予防・介護を促進させるために神戸市と連携して「リハブオンラインプロジェクト」を始めました。

参考：）株式会社Rehab for JAPAN

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ヘルステックに強いアメリカ企業3選

ウェルフレーム

ウェルフレームは、ユーザーの使いやすさを追求したスマートフォンアプリを使用し、患者と医療従事者をつなげる「Wellframe」を開発運営しています。

画期的なこのアプリは、ユーザーの同意を得て、必要に応じて健康記録、体調や食事、または受診記録などを他の医師に提供します。従って、担当医が変わったとしてもユーザーの真のパーソナルな情報をスムーズに共有します。リマインダーを設定すれば、投薬予定や歩行、健康活動を追跡し、的確に行動をサポートしてくれます。また、HIPAA(医療保険の相互運用性と説明責任に関する法律)に準拠し、ユーザーのプライバシとセキュリティを完全に守っています。

参考：）Wellframe

ペイジ

ペイジは、癌のAIベースデジタル診断を可能としました。同社のAIは世界中の専門家の数10年間にわたる癌の診断、および研究データから得られた深い洞察を病理学者、研究者、ケアチームに提供します。従って、医療従事者が正確な診断を効率的に意思決定のサポートを可能としました。

参考：）Paige

Doximity

Doximityは米国の医師の70％がメンバーである最大の医師ネットワークを運営しています。このプラットフォームでは、自身の分野における最新情報を確認したり、医師のキャリアをサポートする強力なネットワーク、HIPAAで保護されたメッセージで他の医師への症例確認などの意見・情報を共有することができます。また、プラットフォームを通じて、シームレスに患者と繋がれる機能を搭載。遠隔医療の分野でも期待されています。

参考：）Doximity