データドリブン（Data Driven）とは、勘や知識、経験、度胸など（KKD）に頼らず、売り上げやマーケティング、WEB解析など様々なデータに基づき客観的に判断し、意思決定をすることを言います。
これを実現するために役立つのがBI（ビジネスインテリジェンス）です。
企業が持つ様々なデータを分析、可視化して、よりデータに基づいた意思決定できるよう支援することを意味します。
社会の変化はもちろん、IT技術の向上やSNSの発展などを背景に、エンタメ・イベント業界は急速に変化を遂げています。
これまでCDやDVDが主流だった時代は過ぎ去り、ストリーミングサービスが当たり前になったことはほんの一例です。
エンタメ業界はデジタルとの親和性が非常に高く、時代とともに変化していくエンタメ業界だからこそ、データに基づき意思決定を行うデータドリブンが非常に有効であることは明らかです。
この記事では、エンタメ・イベント業界におけるデータドリブン導入の利点と、実際の成功事例についてご紹介したいと思います。
目次
現代のエンタメ・イベント業界の特徴について
作品やパフォーマンスを通して人を楽しませるエンタメ・イベント業界ですが、一口にエンタメ・イベント業界と言っても、放送（テレビ、ラジオ）、映画、音楽、アニメ、演劇（舞台）、演芸、スポーツ、IT、ゲーム、アミューズメント施設など様々なジャンルがあります。
そして、それに関わる企業や職種も多岐にわたり、時代の流れとともに変化していきます。
最近のエンタメ業界にとってトレンドであり課題になっているのは、デジタル関連のコンテンツです。
今後も業界内で占有率が伸びていくと考えられており、デジタル技術の向上が求められます。
昨今のエンタメ業界では、サブスクリプション方式が普及していることも見逃せません。
特にコロナ禍において家で過ごす時間が増えたことにより、自宅でサブスクリプションのコンテンツを楽しむことが習慣化した人は多くいます。
生活に適した方法でコンテンツを提供することが求められています。
また、日本のアニメや漫画、映画が世界各国で流行するケースも増えています。
これを利用し、海外で求められるコンテンツを作成し、発信していくことは非常に有効です。
エンタメ・イベント業界にデータドリブン・BIを導入する利点について
エンタメ・イベント業界において、データドリブンを活用したマーケティングを行うには、市場の動向や消費者の価値観、そして行動のデータを収集し、顧客の理解を深めることが重要です。
そのためにも、KKDに頼ることのないデータドリブンを活用することは非常に有効な手法であるといえます。
ユーザーが何を求めているのか客観的なデータを基に分析し、求められるコンテンツを作り、発信していくことが、エンタメ・イベント業界の発展に繋がります。
データドリブンを活用したマーケティングは多様化していますが、それらを実施するにはもちろん費用がかかります。
対象となる市場や消費者のデータを収集・分析すること、マーケティングの対象に関係するデータを利用することで、最適なマーケティング戦略が見えてきます。
具体的なデータドリブンの実施方法としては、次の4つが挙げられます。
データの収集
まず初めに、自社の様々なデータを収集し、精査や統合を行います。
複数のデータが並立しているような場合は、データ管理ツールを導入することも検討が必要です。
活用できそうなデータがない場合は、今後データを収集、管理していくことになり、目的に応じたデータを収集・蓄積するツールのシステムの導入が必要です。
主なものにCDP（カスタマーデータプラットフォーム）、POSシステム、CRMなどがあります。
データを「見える化」する
効率よくデータの分析を行うために、収集したデータがどのような内容を表しているか、客観的に把握することが必要です。
膨大なデータを手作業で可視化するのは、膨大な手間と時間がかかります。
ここで役立つのがBIツールです。大量のデータを分析するのに、非常に効果的です。
データを分析し、プランの検討を行う
データの可視化ができたら、そのデータを分析することで課題を設定したり、具体的なプランを検討します。
データドリブンは蓄積されたデータの時系列による変化や他のデータとの相互関係などを分析することで、課題の因果関係、予測値などを求めることができます。
プランの実行
データの分析を行い具体的なプランが決まったら、次は実行フェーズです。
データドリブンを併用してさらなる分析を行いながら、立てたプランを実行していきます。
エンタメ・イベント業界におけるDX化の成功事例
『博報堂グループ』と『ぴあ』によるマーケティング分析事例
近年、数々のSNSやデジタルメディアは、我々にとって身近な存在であり、若者に限らず幅広い年代の生活の中心になっています。
エンタメ・イベント業界でも、その流れに応じてデータを活用し、消費者の意識や行動に応じたマーケティングの展開が求められています。
そこに一早く着眼したのが『博報堂グループ』と『ぴあ』です。
2社共同で消費者のエンタメ領域の興味や検討状況を把握し、マーケティングに活用する目的で、エンタメ業界特化型のソリュージョン「カテゴリーワークスEntertainments」を2019年に開発しました。
具体的な方法として、まずは「ウレぴあ総研」のサイト閲覧状況を分析することで、エンタメのトレンドや周辺のジャンルなどに存在する消費者の趣味や嗜好、興味の状況をデータとして把握し、顧客インサイトを発掘し、マーケティング戦略の立案を行います。
同時に、「ウレぴあ総研」に在籍するエンタメカテゴリーのエディターやライターチームと協力し、分析結果を反映したメディア/コンテンツ制作およびクリエイティブ開発を行っています。
エイベックス・デジタルが実践したBIツールの統合化成功事例
また、エイベックス・グループの子会社であるエイベックス・デジタルはデジタル事業を担っています。
具体的には「映像配信」「EC」「FC」「チケット」などのBotC向けデジタルプラットフォームの企画や運営を行っていますが、これらの事業を行うに当たり、BIツールをいち早く取り入れて活用しています。
最初は、事業部やサービスごとに利用しているBIツールが異なることや、独自に開発したWeb管理ツールの機能性が低いこと、さらにその補修や改修に多額の費用が掛かってしまうという課題がありました。
解決策として、データ分析に必要なあらゆる機能を提供するクラウド型BIプラットフォームDomoの導入を採用しました。
ツールや機能が一元化され、業務効率があがった他、ツールの使いやすさから、慣れない新入社員も、実用的に使いこなすことができるようになりました。
エイベックス・グループでは、対面形式でのライブやイベントの実施ができなくなった結果、オンラインによるイベントが数多く行われるようになりました。
当初、運営側は手探り状態であり、ユーザー側は物足りなさを感じることも多くありました。
しかしながら、最近ではDX化の推進とともに、オンラインでのライブやイベントも、どんどんと進化や変化を遂げています。
このような時代の変化とともに、企業はデータドリブンやBIツールを通して、消費者の求めているものや動きを可視化することで、消費者の情報を集め解析し、新しいサービスを始める際の企画やプロモーションに役立てることができます。
日本におけるデータドリブン推進及びBI活用の課題
コロナの影響により、従来のような大規模なイベントを行うことが難しい状況になっています。
少しずつ以前の状態に戻っているところもありますが、完全にコロナ前のような状態になるかは不透明な状況です。
オンラインによるイベントも多く行われるようになり、ユーザーの意識も変わってきています。
現状を前向きに利用し、データドリブンをうまく活用し、多くのユーザーが求めているものを十分に理解した上で、意思決定を行い、実践していくことが大切です。
エンタメ・イベント業界に限らず、データドリブンを実行していく上で課題となるのは、人材の確保です。
データドリブンを活用して意思決定を行うためには、データの収集や分析が必須であるため、データの取り扱いに慣れている人材確保が必要です。
データサイエンティストなどの人材の確保も必要となりますが、人材が豊富とは言えません。
時間をかけてでも、社内でデータの扱いに長けた人材を育てていくということも必要になります。
今後のエンタメ・イベント業界を生き残るためには
エンタメ・イベント業界においてもDX（デジタルトランスフォーメーション）化が進み、ここで述べたようなデータドリブンを活用することは、必至の課題となっています。
そして、先述したデータ収集・分析・活用ができる人材の不足を解決することで、より一層強固なマーケティング戦略を立案・実行することが可能になるでしょう。
今後、日本のエンタメ・イベント業界の中で生き残るためには、デジタル技術の活用はもちろん、データドリブンな組織運営が不可欠です。
KKDに頼り過ぎず、データドリブンの活用を検討することで、より企業全体のDXが推進されることになるでしょう。
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