近年副業ブームが起こる中、その流れはコンサルティング業界まで押し寄せて来ています。
実際に、ITコンサルタント・エンジニアとして活動する読者の方々の周りでも副業に関する話題が出ることも珍しくないのではないでしょうか?
本記事では、ITコンサルタントの副業事情について、その実態やメリットを徹底解説します!
目次
ITコンサルタントの副業に関する実態
ITコンサルタントと一口に言えど、その定義は曖昧で本当に多くの職種があります。
そのため、在籍する企業でカテゴライズしてITコンサルタントの副業に関する実態をご説明します。
コンサルティングファームに在籍する場合
コンサルティングファームに属している場合、そもそもコンサル業界全体で見ると、副業ができないことが多いという認識で問題ないでしょう。
とりわけ大手コンサルティングファームでは副業が禁止されていることが多く、その背景には、本業の空いた時間を活用する”副業”に対してコンサルティングファームが重視するクライアントファーストという考え方に相反する部分があるという認識が影響しているようです。
というのも、大手コンサルティングファームで扱う案件は大手クライアントの経営に関わる重大な案件ばかり。
そのような案件に対して、よりコミットすればさらに高いアプトプットを創出できた可能性があるにもかかわらず”空き時間を作って副業する”という前提がファームでは認めがたいようです。
とはいえ、副業が難しい最たる理由は単に”忙しすぎる”ことでしょう。中には、副業を認めている企業もあります。
そもそも本業が忙しいため各個人が副業に当てる時間を捻出することが難しいという実状です。激務と言われるコンサル業界で、副業できるほど時間に余裕のある人材はなかなかいません。
IT系企業に在籍する場合
続いて、コンサルティングファーム以外のいわゆるIT系企業に在籍している場合ですが、こちらについては副業の普及度自体は年々高まっている印象です。
日系コンピュータの調査では、大手ITベンダーやネット企業の21社のうち76%に当たる16社が副業を認めていると回答しました。
中でも2012年という最も早い段階で副業制度を採用したサイボウズは、現在では会社への申請すら必要がなくなっている他、2017年には、各個人が同社で働く日数や業務量を自由に決定できる労働形態を取り入れました。
このように副業へ積極的なIT系企業もいれば、副業が未だにNGな企業も。また、副業を承認していても、形だけの制度となっており利用者が殆どいない企業もいるのが実状です。
各企業がこれからどのような方針を推し進めていくかはわかりませんが、SCSKやソフトバンクのように「社外でスキルを磨く」「社外との交流でイノベーションを生む」といった効果を期待して、また働き方の自由化におけるニーズ等も相まって副業人材が今後も増えていくのではないでしょうか。
参照:)主要IT系企業の76%が副業解禁、挑んで分かった「意外な結果」とは
その他、個人でITコンサルタントとして活動する方法
個人でITコンサルタントとして活動する、いわゆる”副業フリーランス(副業系すきまワーカー)”として活動する場合です。
「【ランサーズ】フリーランス実態調査2018年版」によると、フリーランス人口は1,119万人で、そのうち副業フリーランス人口は744万人と推定されています。
また、744万人の職種内訳は以下のようになっており、ITコンサルタントが該当するコンサルタント・カウンセラー系が30万人とされています。(IT・クリエイティブ系はオンラインでWeb開発・デザイン・ライティングなどを受注する場合が該当するとのことです。)
接客・作業 | 165万人 |
ビジネス系 | 137万人 |
IT・クリエイティブ系 | 81万人 |
コンサルタント・カウンセラー系 | 30万人 |
職人・アーティスト系 | 30万人 |
専門・士業系 | 14万人 |
その他 |
150万人 |
参照:)ランサーズ実態調査2018年版
※フリーランスの定義が曖昧であることから各統計によって結果に大きな開きが出ています。そのためあくまでも一例として参考にしてください。
副業OKな外資系戦略コンサルティングファーム
大手コンサルティングファームでは副業が認められていないケースが一般的であることについては先ほど触れましたが、一方で、一定の条件はあるものの副業を承認している外資系戦略ファームも存在します。
A.T.カーニー
1926年にシカゴで設立されたコンサルティングファームでスタッフは総勢3,600名。現在では世界40か国62拠点にグローバルネットワークを有しており、経営・事業戦略コンサルティングの中でもとりわけオペレーション改善業務のコンサルティングに強みを持っています。また「tangible Result(目に見える成果)」と言う価値観を重視しています。
副業については、新代表関灘氏のインタビューで触れられています。
A.T.カーニーでは兼業が許可されており、元代表で現日本法人会長の梅澤高明氏もDJや大学教授と兼業していることで知られる。また、OBの中には起業家や日本企業の経営陣、NPOなどの第一線で活動する人材も多い。
ロ―ランド・ベルガー
1957年にドイツにて設立されたコンサルティングファームでスタッフは総勢2,400名。現在では世界35か国に約50のオフィスを有しており、グローバル視点でのコンサルティングに強みを持っています。とりわけ2000年以降推し進められた”動くコンサルティング”が高評価を得ており、日系企業の海外進出において高いニーズがあるようです。
副業については、海外展開を同ファーム、パートナー福田氏のインタビューで触れられています。
ローランド・ベルガーはコンサルティングファームで唯一兼業が認められていて、なおかつ企業のアドバイザーになることが推奨されています。
参照:)平成に残されるコンサルタント、令和に活躍するコンサルタント
アクセンチュア
1953年の設立後、急成長を続け、現在ではコンサル業界の中でも最大級のファームとなったアクセンチュア。現在では世界120か国以上に事業を展開し、スタッフは総勢約358,000名を超えています。とりわけIT領域に圧倒的な強みを持っており、あまり知られていませんが在籍するスタッフの1/3~半数がエンジニアとなっています。
副業については、同社にてタレントアクイジション担当のアソシエイト・マネジャーとして活躍する長谷川氏のインタビューで触れられています。
申請をすれば兼業も認めていますので、土日にペンション経営をしている人もいれば、趣味として花屋で働いている人もいる。働き方にこだわらないことで、より採用のマーケットの可能性が広がっていきますし、そうした多様な意見や人材を取り入れることが、新しい未来創出型企業を作る最大の方法だと信じていますから
参照:)テレワークに週末副業。アクセンチュアが進める未来の働き方とは
ITコンサルティングに関する副業の普及背景
近年では、システム導入コンサルティングやデータ活用などの領域でも副業人材の登用が積極的に行われています。以下では、その背景について解説します。
DX推進の需要
DXとは、2004年にスウェーデンウメオ大学教授のエリック・ストルターマンによって提唱された「進化し続けるテクノロジ―が人々の生活を豊かにしていく」ということを表す概念を指します。DXが注目されている背景には、大きく「2025年の壁」と「ディスラプターの台頭」が挙げられます。
【DXの用語解説はこちら】
①2025年の壁
「2025年の壁」とは、経産省のDXレポートの中で提唱された概念です。複雑化・老巧化・ブラックボックス化した現導入システムを使用し続けた場合に想定される国際競争への遅れや国内における経済低停滞などを表します。
②ディスラプターの台頭
「ディスラプター」とは、クラウドやビッグデータ、IoT、AIなどのテクノロジーを活用することで市場を混乱させ、既存の秩序やビジネスモデルを崩壊する企業のことを指します。(※主にベンチャー企業が該当)代表的なディスラプターとして、タクシーの利用形態に起きな変革をもたらしたUber、民泊を普及させたAirbnb、ストリーミングサービスにより音楽の聴き方を変えたSpotifyなどが挙げられます。
①②を乗り越える手段としてDX推進が国を挙げて推し進められており、それに伴いITコンサルティングの需要が高まっています。
DXコンサルタントに関する詳細な解説はコチラ
慢性的なIT人材不足
ITコンサルティングの需要が高まっていく一方で、IT人材不足が課題となっています。なんと2025年までに約43万人ものIT人材が不足する見通し(DXレポートより)となっています。現在既に、コンサルティングファームやIT系企業にて顕著に現れてきており、そのリソースを補う手段として副業フリーランスが注目を集めています。
プラットフォームの構築
DX推進やIT人材、多様な働き方への需要などを汲取り、IT人材向けのサービスを運営する企業が多く登場しています。それに伴い副業人材を導入する企業や副業を開始するITコンサルタントが増加傾向にあるようです。
ITコンサルタントが副業するメリット
ITコンサルタントが副業を始めるメリットを4つご紹介します。
高収入が狙える
副業を始めるうえでの最たるメリットは、収入アップでしょう。本業の収入だけでは足りないとお感じの方は、始めてみてはいかがでしょうか。
ITコンサルティングの単価相場は案件により様々なので一概には言えませんが、15~20時間/月 稼働のスポットコンサルティングで10~30万円程度の報酬が期待できます。
隙間時間を有効活用できる
激務と言われるコンサルティングファームに在籍している場合には当てはまる人はなかなかいらっしゃらないかもしれないですが、もしお手すきの時間があるようでれば、副業を初めてみても良いかもしれません。在宅ワーク可能案件や週末コンサル案件等が増加するにともない、まとまった時間が必ずしも必要ではないため副業開始への障壁が低くなっているようです。
実績を作れる
副業を通して、コンサルティング業務をはじめ研修講師や書籍執筆などあらゆる業務において自身の実績を作ることが可能です。
また、企業に在籍している場合には希望を伝えることはできても思い通りに仕事を選べませんが、副業の場合には自身の基準に沿った形で案件を選定することが可能な点もメリットでしょう。
独立の準備期間になる
ITコンサルタントとして将来独立することをお考えの方が、準備期間として副業を選択することも多いです。”個人で稼ぐ”経験を通じて自身の市場価値を確認できるので、ある程度の勝算を見込んだうえで独立できるというメリットがあります。
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ITコンサルティングに関する副業案件の種類
ITコンサルタント向け副業案件は大きく2つに分かれます。
コンサルティング
IT技術を活用したクライアント企業における業務改善、ツール導入、ベンダー選定などに関するコンサルティングを行い、顧客のデジタルシフトを支援します。
組織作り・研修
クライアント企業においてIT技術を活用できる人材育成・研修に関する支援を行います。IT人材不足が大きな課題となっていますが、とりわけユーザー企業では顕著に現れてきており、このような副業案件も増加傾向にあります。案件内容は、IT部門や情報システム部門立ち上げや業務体制や業務フロー策定、評価制度・研修制度の構築等幅広く存在します。
ITコンサルタントにオススメの副業
ITコンサルティングに関係しない副業でオススメなのが「株式投資」や「不動産投資」などの投資を行う副業です。コンサルタントの方には給料が高いものの、お金を使う時間がないと嘆く方も。そこで株式や不動産などの投資は、休日や週末などにもサクッと行うことができます。
うまくいけば、副業として収入を増やせる可能性があります。もちろん株式投資の場合は、インサイダー取引に抵触しないように注意する必要性はあります。本業の就業規則をキチンと確認してから行いましょう。
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「副業を開始したいが、とにかく時間が足らない」というITコンサルタントの方におすすめな副業の方法が、週末のみ副業を行う週末副業コンサルです。
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2020年9月時点で、登録アドバイザー数100,000名、月間案件数は2,000件となっています。
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ITコンサルタントの副業事情のまとめ
いかがでしたでしょうか。
今回はITコンサルタントの副業事情について徹底解説しました。マッチングサイトやエージェントを活用して、気軽に副業を始められる世の中になってきましたので、ぜひ取り組んでみてはいかがでしょうか?本業だけでも高年収を狙えるとは思いますが、更なる収入アップ、そしてスキルアップが狙えるせっかくの機会です!
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