美容・コスメ・ビューティー業界は、美容師と理容師のダブルライセンス取得者や化粧品関連、エステの分野で活躍する人材によって支えられています。
21世紀の現在では性別に関係なく身だしなみとして、化粧品やスキンケア商品を愛用する層が増えています。
お誕生日や記念日、クリスマスのお祝いに大切な人へプレゼントしたくなるような商品を生み出している美容業界のDX推進はどのように進んでいるでしょうか。
本記事では、当メディアを運営するストラテジーテック・コンサルティング編集部の海外担当が、海外の美容・ビューティー業界DXの成功事例をわかりやすくご紹介します。
目次
美容業界DXの海外トレンド・動向（アメリカ）
海外の美容・ビューティー業界は長い間、複合型小売業者に管理される立場にありましたが、パンデミックを機にデジタル化へ進む変革期に突入しました。
新進気鋭の美容界の起業家は、お客様のニッチな要望をキャッチすることに注力しています。
各企業はポジショニングを強化するべく、買収か提携か代替商品を企画開発するかと躍起になっています。
競走の激しい美容・化粧品業界で生き残るには、魅力的なコラボ商品が欠かせません。
特に人気のある企業とのコラボ提携は、収益性が非常に高い結果がでています。
デジタル・ネイティブではないブランドの場合、SDGsや環境に配慮していることが利点となります。
この場合は特にSNS広告との相性が良く、ニッチな要望を持つお客様へ商品の魅力となる開発の背景にあるストーリーを届けることができるのです。
参照：）2021 Beauty Industry Trends & Cosmetics Marketing／COMMON THREAD COLLECTIVE
美容業界DXの海外トレンド・動向（中国）
中国の美容業界に関して、グローバル経験が豊富なコンサルタントを抱えるDaxue Consultingは以下のように語っています。
中国全体の美容市場は世界で第2位となっています。
その半数以上をスキンケア市場が占めています。
コミュニケーションアプリのWeChatには美容業界独自のコミュニティがあり、そこからのCVRが非常に高いのが現状です。
また、中国国内のブランドの人気が徐々に上がってきているのは新しい発見でもあります。
パンデミックによる影響で化粧品の売上が減少しましたが、スキンケア市場が伸びたことでバランスがとれたかたちです。
現在ではマスク用メイクとして、目と肌に焦点を当てた商品が注目されています。
家で過ごす時間が長くなり、肌の健康に気をつけるお客様の多くは天然成分を重視した肌によいとされる原料を選ぶ傾向にあります。
そのため、天然成分を含むマスクが開発されることになりました。
ソーシャル・リスニングを強化していくと、メイクからスキンケアへと美容市場が移り変わっていることが分かります。
参照：）Major changes in the beauty sector in China after COVID-19
海外の美容業界DX成功事例の紹介3選
海外の美容業界DX事例①：トラフィックが少なくCVの減少に悩んでいたBambu Earth
米国を拠点とする化粧品ブランドBambu Earthは、トラフィック自体が少ないことで必然的にCVも少ない状況に悩んでいました。
低迷していた売上を打開する施策はどのように生まれたのでしょうか。
最初の着眼点は、広告として扱う写真素材のクオリティでした。
特に保湿剤の画像はそれだけでは何も面白みがありません。
そこでディテールにこだわることにしたのです。
メインの商品だけでなく、照明や小道具に細かく配慮しました。
結果、視覚的に脳に働きかける画像ができ、ソーシャルメディア戦略を実行する際に効果的なツールとなりました。
さらに、1度商品を購入したお客様がリピーターになっているかどうかも、キャッシュフローを考える上で大事な指標にしました。
化粧品業界においては顧客がインフルエンサーから商品を購入するケースも多く見られるため、インフルエンサーの協力も得られるよう働きかけました。
この事例はリピーターをトラッキングして分析しているところがポイントで、インフルエンサーとの連携にも注目です。
DX推進がさらに進むと、インフルエンサー毎のリピーター獲得率も指標に加わるでしょう。
参照：）Bambu Earth
海外の美容業界DX事例②：環境に配慮することでCV獲得に成功したCOOLA
2つ目の事例は、カリフォルニア発祥の環境に配慮した化粧品ブランドCOOLAです。
デジタル化が進んでおらず、実店舗メインの販売でしたがITテクノロジーを導入してCV増加を目指しました。
できるだけ低いCPAによるCV獲得を狙う事にしたのです。
そこでソーシャルメディアを分析すると、FacebookユーザーのAOVが比較的高いことがわかりました。
広告クリエイティブテストも積極的に行い、動画や静止画それぞれで検証した結果、バランスのとれるポイントをみつけたのです。
リマーケティングではGifを多用しお客様に訴えかけ続けました。
これは、通常業務内の市場調査に加え、AOVに焦点を当て、周りをターゲットとして底上げすることで成功した事例です。
商品の消耗期間も考慮して広告戦略を立てているところも評価されるべきところです。
このようなデジタル戦略は、ビジネス全体に好影響をもたらします。
参照：）COOLA
海外の美容業界DX事例③：DXコンサルタントと連携したカスタマージャーニー戦略的事例
Eコマースのコンサルティングに長けているEXCLUSIVE社のDXの成功事例です。
同社の特徴のひとつは、「ソートリーダー（思想的リーダー／Thought Leaders）」と呼ばれる、知的好奇心に富んだエキスパートたちを多数抱えていることです。
EXCLUSIVE社は、ニューヨークに拠点を置く化粧品企業のコンサルティングを手がけることになり、その取り組みはカスタマージャーニー（顧客が商品を認知し、購入に至るまでの流れ）に基づいた戦略立案と、ROAS（広告費に対する売上の効果）の検証から始まりました。
まず最初に重視したのは、顧客理解です。
そのために、実際の購入経路について徹底的に調査が行われました。
調査の結果、顧客を細かくセグメントし、それぞれの段階に合わせたPR戦略を構築することが決まりました。
CPCを抑えながら、ブランドの価値や効果を数値として可視化していくという、地道な取り組みも行われました。
信頼できるコンサルタントの選定が功を奏し、広告によるCVは50％増加し、収益は40％向上しました。
また、ブランドサイトとソーシャルメディアのパフォーマンスも大きく改善されました。
参照：）EXCLUSIVE
美容業界DXの課題と新戦略
SNSと親和性の高い美容・コスメ業界では、お客様によるマーケティング活動がソーシャルメディア上でできあがったという事例もあります。
ソーシャルメディアを活用した美容業界のDX推進では、いかにお客様にブランドを“友人のような存在”と感じてもらえるかが、ひとつの重要な課題です。
新進気鋭なケースには、お客様がSlackを使用できるようにブランド企業が投資をし、新商品開発やその試作に消費者の声を直接反映させるという事例もありました。
コミュニケーションツールを介して社員とお客様がリアルタイムでやりとりすることで、新しい気づきがあるだけでなく、その記録データ自体が企業の資産にもなりうるのです。
美容・ビューティー業界の風向きは企業主導からお客様主導へと変化しています。
美容業界DXの海外事例まとめ
美容・コスメブランドは、商品やターゲット層にあわせて企業メッセージを変えなくてはならないこともあります。
時には厳しい反応に耐えて、最終的に収益を上げるケースもあるでしょう。
グローバル展開の多い美容・ビューティー業界が、今後DX推進をどのように加速させていくかに注目が集まっています。
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