コンサル業界に転職するために有利な資格まとめ

こんにちは。当メディアを運営するストラテジーテックコンサルティング編集部です。

クライアントの課題を明確にし、解決のための支援活動を担うコンサルタントは今では人気職です。そのうえ、会社数がそれ程多くないため、就職は一般的に難しいと言われています。

コンサル業界に転職をご検討中の方には、採用のハードルの高さや入社後仕事についていけるか、などの不安を抱えていらっしゃる方も多いのではないでしょうか？

そこで、本記事ではコンサルタント転職において有利に働く資格を職種ごとに詳しく説明します。

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資格なしではコンサルタントに転職できないのか？

まず始めに、コンサルタントとして働くために「絶対に必要な資格」はありません。誰でもコンサルタントを志すことが可能です。その上で資格を保有していれば、専門的な知識やスキルを持った魅力的な人材であることを企業にアピールすることが可能です。

また、志望職種に向けて自己研鑽を欠かさない姿勢や、早期に業務をキャッチアップできる性格、など企業に対しての自身のアピールポイントを増やすことも可能なため、資格取得は転職において有利に働くと言えるでしょう。

コンサルタント職の種類を問わず有利な資格

MBA（経営学修士・経営管理修士）

MBAは、正確には資格ではなく「学位」です。MBAを取得できるスクールでは、企業経営の実務に直結した経営に関する幅広いテーマを学びます。事業戦略、マネジメント、マーケティング、財務・会計、ロジカルシンキング、問題解決など、大学の経営学で学ぶ内容に加えて実務に応用できるスキルも習得することができます。

経営に関する幅広い分野の基礎知識、且つ一層実務に近いスキルを所持している人材であると言えるため、MBA取得者は企業視点でかなり魅力的に映るでしょう。MBAは元々大学院にてフルタイムで2年間通学して取得するものでしたが、近年では仕事を継続しながら学べるようにコースが多様化されています。

TOEICやTOEFLなどの英語資格

近年の日本企業の動向として、成長市場である海外進出を狙った動きは活発です。JETRO(日本貿易振興機構）が2020年2月に発表したデータに基づくと、「今後海外進出の拡大を図る」と回答した企業は全体の56.4％で、依然として高い水準を維持しています。

それに伴い、世界共通言語といわれる英語能力の必要性は高まっており、英語能力の高い人材を求める企業も増加傾向にあります。英語能力を測る試験の中で社会人の受験者数が最も多いTOEICやTOEFLの点数を採用時に参考にしている企業は多いでしょう。就職に必須ではなくとも有利に働く可能性は非常に高いといえます。

参照 : ) 「2019年度日本企業の海外事業展開に関するアンケート調査」

中小企業診断士

中小企業診断士は、中小企業の課題解決をサポートする専門家であり、経営コンサルティング能力を認定する唯一の国家資格です。中小企業の経営状況を適切に判断し、課題に対して様々な助言や支援活動を行います。日本企業の9割を占める中小企業は、これからの日本の発展に最も貢献する存在であるといえ、数多く存在する中小企業の創造性と柔軟性を支えるパートナーとして中小企業診断士が位置づけられています。

この資格を保有していると、財務会計、経済、法律、人事、生産管理、情報システムなど、幅広い分野での知識を有し、経営側の立場から論理的に物事を考えることができる人材として自身をアピールすることが可能です。

参照 : ) 「中小企業診断士試験 – 中小企業診断協会」

経営コンサルタントに有利な資格

税理士

税理士は、顧客の依頼に応じて税務上の指導や助言を行う税務のスペシャリストです。資格を得るためには、年に1度科目ごとに行われる税理士試験を受験して合計5つの科目に合格する必要があります。この際、簿記論と財務諸表論の2科目は必須科目に設定されています。

公認会計士

公認会計士は、独占業務である財務諸表監査を始め、監査業務・コンサルティング業務・税務業務を扱う専門家です。公認会計士試験に合格すると、別途試験を受けることなく、税理士名簿に税理士として登録され、税務士の業務を行うことも可能です。公認会計士試験は、年に1度実施され、税理士試験と異なり基本的に一度に全科目を受験します。

経営士

経営士は、企業経営に関する計画から運営、調査、企画、管理まで幅広い分野における支援を行う、日本で最初の経営コンサルタント資格です。一般社団法人日本経営士会に一般会員として入会し、指定された講習を受講し昇格審査を経ることによって経営士の資格を得るのが一般的です。

社会保険労務士

社会保険労務士は、企業の人事労務管理や社会保険分野に関する専門家としてのスキルを所有した人材であることを証明する国家資格です。法律に沿った働きやすい職場環境を構築する支援をするために、企業に提案を行います。働き方改革に取り組む企業が増える昨今、一層注目が集まっている資格です。

ITコンサルタントに有利な資格

ITコーディネータ

ITコーディネータは経営に役立つIT利活用に向け、経営者の立場に立った助言や支援を行う人材であることを証明する資格です。「経営とITの橋渡し役」として経営とIT両方に関する幅広い知識を持ち、時代のニーズに合致するIT活用を推進する役割を担っています。

参照 : ) 「経済産業省推進資格 – ITCA – ITコーディネータ試験 」

ITストラテジスト

ITストラテジストは、企業の経営戦略に基づいて、IT技術を活用して事業を改革するための基本戦略を推進する人材であることを証明する資格です。ITストラテジストは、IT系国家資格の中でも最難関の試験といわれています。求められるスキルや知識は高い分、資格保持者は高年収が期待され、転職だけでなくキャリアアップの際にも資格が非常に有利に働くといえるでしょう。

参照 : ) 「ITストラテジスト – 情報処理技術者試験 – IPA独立行政法人情報処理推進機構」

PMP

PMPとは、プロジェクトマネジメントの専門家であることを証明する資格で、米国の協会であるPMIがPMBOKガイドに基づいて認定する国際資格です。プロジェクトマネジメントに関する知識に加えて、受験者のマネジメントに対する姿勢や実務的な内容も問われます。

受験料が高めに設定されている影響で余程の自信がある人しか受験していないであろうにもかかわらず、合格率は約60％と決して資格取得が容易い試験ではないといえるでしょう。

参照 : ) 「PMP®試験の実施要綱  PMP®試験・資格について  一般社団法人PMI日本支部」

プロジェクトマネージャ

プロジェクトマネージャは、プロジェクトの管理や計画立案、納期や予算など全てのプロセスに対応できるスキルを持った人材であることを証明する資格です。試験では、IT技術全般の知識に加え、システム開発プロジェクト責任者としての必要な知識を問われます。

参照 : ) 「プロジェクトマネージャ試験 – 情報処理技術者試験 – IPA独立行政法人情報処理推進機構」

営業コンサルタントに有利な資格

セールススキル検定

セールススキル検定は、セールス活動において業績を上げるために必要な営業力を認定する資格です。7つのセールス・コンピテンシー群と4つのセールスタイプに基づいて、受験者の営業力を測定します。

この資格の保有者は、総合的な営業力を持つ人材として認定されるため、この資格は営業コンサルタントを目指す方にとって有利に働くでしょう。試験は1級～3級まで存在し、1級と2級は実務経験が必要になります。

参照 : ) 「JSCA  特定非営利活動法人セールスコーチング協会」

医療経営コンサルタントに有利な資格

医業経営コンサルタント

医業経営コンサルタントの資格は、医療業界の経営に関する知識やマネジメント能力、課題解決能力を有した人材であることを証明する資格です。この資格は公益社団法人日本医業経営コンサルタント協会が発行しています。

医業経営コンサルタントの資格を取得するためには、指定された講座の受講と2度の試験に合格する必要があります。これらをパスし、医業経営コンサルタントの資格を取得すると公益社団法人日本経営コンサルタント協会から認定登録をされます。

認定登録をされた人は、協会のHPに都道府県別に名前を載せることができます。認定登録されている人数は未だ少なく、仕事を得るチャンスを広げることに繋がるでしょう。また、認定登録の際の登録料は80000円、1年毎に行う登録の継続には120000円の費用が掛かるため、かなり大きなコストがかかる資格です。その分、この資格を取得することで医療施設から大きな信頼を得ることが可能です。

参照 : ) 「公益社団法人 日本医業経営コンサルタント協会」

情報化認定コンサルタント

情報化認定コンサルタントの資格は、医業経営コンサルタントの資格取得後に受験できる資格です。経営者と情報システム開発側の間に立ち、経営戦略策定から情報システムの開発・導入・運用・改善を一貫して支援する専門家として認定されます。

医療業界における情報システムも高度化・多様化している昨今、導入費用も高まっている傾向にあり、今後一層投資効果が求められるようになるでしょう。そのため、経営の視点から情報システムの有効活用を実現させることのできる情報化認定コンサルタントの資格保有者は更に貴重な存在となることが期待できます。

医療経営士

医療経営士の資格は、医療機関をマネジメントする上で必要な医療および経営に関する知識と経営課題を解決する能力を有し、実践的な経営能力を備えた人材であることを証明する資格です。この資格は一般社団法人日本医療経営実践協会が発行しています。

医業経営コンサルタントとほぼ同義の資格ですが、コスト面で大きな差があります。医療経営士の資格は、1～3級まであり、3級の費用は8640円、2級は15400円、1級は50000円です。段階的に受験することも可能です。医業経営コンサルタントより医療経営士の方が費用面で取得しやすい資格であるといえるでしょう。

参照 : ) 「一般社団法人  日本医療経営実践協会 – 医療経営士資格認定試験」

コンサルタントに有利な資格まとめ

今回はコンサル業界に転職するために有益な資格について説明しました。コンサルタント業務未経験の方は勿論、現職とは異なるコンサルティング職を目指す方にとっても資格の取得は有効です。目指す職種に関連する資格を取得し、自身の価値を高めて転職活動に臨みましょう！

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